無念

　以前に「困惑」でかきましたが、「広島・長崎の被爆者を対象に、相当の年数と人員をかけアメリカを始め世界中から科学者・医学者が健康への影響調査をしました。そして得られた知見が一般人で１年１ミリシーベルト、健康を管理していれば１年５．２ミリシーベルトです」。いうならば、「世界標準」ということができます。このことに対して、当の日本では、「年間20ミリシーベルトまでなら直ちに健康に影響はない」とガラパゴス的発言を繰り返してします。
　核三原則を掲げ核の廃絶を唱えてきた日本が、今度はどのような理由があるにせよ自らの手により平和利用の核により被爆したことは、戯逆的といえます。
　逡巡する政府を尻目に倫理観が足らないもしくは倫理観の欠落した事業者が、汚染された肉を国内に流通させました。ご存知のように放射能は、煮ても焼いてもそこにあり続けかつ放射線を長期間発し続けるものです。
　短期的損失よりも長期間の悪影響を考えるなら直ちに放射能物質を分散させるのではなく集めことが必要であることは自明の理といえます。　

大停電

　我が家も年に数回停電がある。それもほぼ決まった時間帯だ。夕食を終え家族の者が自室に戻り暫らくしてからだ。原因は、夏場なら各自の部屋でのクーラーの使用から始まり、テレビを見ることにあるが、留めは食事の後始末をしている妻が最期に使う「旧式の食器洗い機」にあることは確かなようだ。妻も薄々電源がショートすること覚悟してのようで特別あわてず平然としいてる。一方の私もショートの原因を探さず淡々と安全ブレーカーをonにする。なぜなら妻は、ここぞとばかりに省エネタイプの食器洗い機を言い出すに決まっているからである。
　家庭の電源復旧は、最後に電気を使おうとしたものを止めるか、または各部屋で今使っている電機の中で緊急性のないものを探しスイッチをoffにすればよいのである。そして安全ブレーカーを元に戻せば足りる。
　この様に気楽にいえるのも、停電の復旧には時間がかからないこと、停電によって生命に危険が生じるような状態にないことにあるといえます。
　だが、社会全体となると難しい。原因の所在探し、電気の使用の緊急性、使用の優先順位などは、個人にも企業にもわからない。
　大停電という事態にならないように、利害調整ができる行政が、事前に大口ユーザーや一般家庭に節電協力を依頼する体制やシステムを整備することが急務と言えそうです。

自信喪失

　日本の土地、水資源を買い漁っている中国。自信喪失気味の日本国民に対し、冷静な目で日本を見ている国がある。日本経済新聞は次のように伝えている。「日本企業の株主が変り始めた。外国人保有比率が3割に上昇し、新興国の政府系ファンドなどが存在感を増している。株式持合いが崩れる中で、企業は新たな対応を迫られている。
・ 中国政府系ファンド　・シンガポール政府投資公社　・サウジアラビア通貨庁
　日本の銀行、生命保険会社が保有株を売り、外国人が買い向かう。これが東京市場の基本的な図式だ。国内主要企業の外国人持ち株比率は3割に迫る」。

中華の意味するもの

　日本の見解　「中国高速鉄道CRH2型電車とは、中華人民共和国鉄道部（中国国鉄）が第6次在来線スピードアップのために日本の川崎重工業車両カンパニーから購入した高速鉄道車両である。日本のE2系1000番台新幹線電車がベースになっている。新幹線車両の日本国外への輸出は、台湾高速鉄道の700T型に次ぐものである。なお、外国からの技術移転を基にライセンス生産されている全てのCRH車両は「和諧号」（和諧＝調和の意）と呼ばれている」。
　一方、中国は反日世論を配慮してのことなのか、国威発揚のため新華社通信は新型車両について「中国が独自ブランドを創設し、知的財産権を所有」と報じている。

　人の物は俺のもの俺の物は俺のもの　こんな言葉を想起するのは私だけでしょうか？
　

動顚

　日本の科学技術からすれば、60日から90日もあれば核爆弾を製造することができると言われています。
　今、国際的に確認いる核保有国は、核クラブと表される。その中には、北朝鮮も含まれる。

　ある識者が、次のような懸念をしていた。
　㈱ソニーがサイバー攻撃を受けたことを受け「中国では数千人規模の人たちが、いつでもサイバー攻撃ができるように演習をしていると言われる。また北朝鮮も、国内のネット環境の貧弱さとは裏腹に、3000人規模の情報技術者に厚遇を与えて訓練しているとも伝えられる。いずれも高度に国家機密に属することであるから具体的なことは明らかでないが、ネット上の情報を制することの重要性を認識していることは確かだ。」。。。

　ところが、2011.6.26　次のような情報を入手しました。
　【ソウル＝加藤達也】2011.6.26 北朝鮮が、核爆発による強力電磁波で通信や兵器運用コンピューター網を破壊する電磁パルス（ＥＭＰ）爆弾の開発に成功した可能性が浮上してきた。米中央情報局（ＣＩＡ）で核問題の専門家として勤務したピーター・フライ氏が２４日、米ラジオ「ボイス・オブ・アメリカ」に明らかにした。