晴耕雨読

家庭菜園もトマト、ナスとオクラが収穫期に入ってきました。両野菜とも花を付けたところには、大方実を付けるという性質があるようで、トマトに関しては、いくぶん食傷気味といったところ。トマトジュースに挑戦するかな。

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梅雨の末期がもたらした災禍。当地は梅雨の大雨の影響はあまりありませんでした。平成17年の激甚災害に指定された「福井豪雨」のような大雨は、今回はありませんでしたが、『雨後のたけのこ』に象徴されるように雨後の雑草の逞しさには舌を巻きます。
昨日は、朝の比較的涼しい時間を利用して雑草取りを行い、２時間ほどで可燃用ゴミ袋が一杯になりました。

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平成24年7月26日のNHKクローズアップ現在のなかで、「デモは社会を変えるか ～声をあげはじめた市民たち～」が報道されていました。これは以前から大規模な「デモ」でありながら報道しないことの不信感が識者の間で巷間に上っていましたが、世論に抗しきれず、今回の報道になったことと思います。デモに参加されている方の多くは、「自分のことよりも子孫のために」、過酷な猛暑の中の参加であることを思うと頭が下がる思いです。ここ暫らくは、オリンピックの影にかくれ報道されないことも考えられますが、思いは一つ「自分のことよりも子孫のために」にある。

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　昨日は、「土用の丑の日」。近くの食品スーパーへ行っても昨年に比べ陳列量が少ない。此れまでの2割から３割高の価格とあっては、お客も買うことに躊躇することは、想像に難くない。その昔、ご当地越前藩に隣接する大野藩(現在の福井県大野市)にあっては、この時期夏ばて防止のために「焼きさば」を食する慣習が残っている。私にとっても「うなぎ」よりも「焼きさば」の方が、体の相性がいいようで、焼き鯖を焼く香ばしい臭いに誘われ食することが多い。食品スーパーのパック詰めは、蒸れているためかシャリ感が損なわれていて残念だ。ともあれ「うなぎ」の価格高騰が続くようであれば、庶民にとっては、ますます高嶺の花となりそうです。因みに妻は、「うなぎ」の購入に30分間、思案したといっています。

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　野田佳彦首相を議長とする国家戦略会議の分科会は、国の長期ビジョン「フロンティア構想」の報告書をまとめた。そのなかで特に話題を呼んでいるのは“国家の衰退を防ぎ、個人や企業が能力を最大限生かして新たな価値を生む国家像を2050年に実現するための政策”として盛り込まれた、「40 歳定年制」案だ。これは「繁栄のフロンティア部会報告書」のうちの「皆が 75 歳まで働くため」の施策として打ち出されている。報告書では、定年年齢の引き上げのような制度改正は、一つの企業内に人材を固定化させ、企業内の新陳代謝を阻害し、企業の競争力を低下させることで、かえって雇用の減少につながるおそれがあるとし、「人生で2～3回程度転職することが普通になる社会を目指すためには、むしろ定年を引き下げることが必要」とする。ちなみに報告書では、40歳の定年でリタイアするのではなく、新しい職場に移ったり、同じ職場で再度雇用契約を結ぶことを踏まえた長期的な対策を提案している。40歳の定年に向け、「入社 10 年目程度の労働者に『所得補償付きサバティカル休暇』を取得」することを権利として認め、若い段階から社外との交流を拡大することを促進することが、労働市場の流動化につながるとしている。

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

「彼女や妻がいない」「友達がいない」「職場や学校で孤立している」といった男性をインターネットの世界では「孤男」と呼ぶそうです。 「孤男」を自称する男性の多くは独身若年層のようだが、既婚であっても仕事に追われる日々で家族との時間が持てず、「気が付くとなんとなく孤独」という男性も少なくないだろう。職場でもメールでのやり取りが多くなり、同僚と雑談する機会が減っている。昼食の「ひとりメシ」は、圧倒的に男性に多い。第一生命経済研究所が2007年12月に発表したアンケート調査では、昼食を一緒にとる相手として、女性では「同性の同僚」が62.5％と最多。これに対し、男性は「ひとりで食べる」が50.2％とトップだった。ひとり暮らしも男性に目立つ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

心の病で問題なのは、心の病にとりつかれても、本人自身はなかなか自覚できないということです。自覚できないということは、他の人からのそれなりの指摘が必要ですが、コミュニケーションに慣れない世代に生まれ、他とのコミュニケーションもメールですることが多い時代にあっては、病状が見落とされることが多く気がつけば、程度が相当進んでいることが散見されます。放置すると重症化し自殺に至る傾向が大きいとのこと。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

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ヨーロッパには老後を楽しむ文化的背景があるから、早期に引退する人が多いのだと言われるが、これらの国でも昔から早期引退者が多かったわけではない。事実、1960年代のフランスでは60歳代前半の7割の男性が働いていたし、ドイツでも8割近くの男性が働いていた。これらの国で早期に引退するようになったのは70年代以降であり、その背景には高齢者は早期に引退して、失業率の高い若者に雇用機会を譲るべきだとの考えがあり、これを誘引するような施策が講じられたためと言われている。それでは、ヨーロッパ各国では高齢者が早期に引退することにより、若者を採用する企業は増え、若者失業率は下がったかといえば下がらなかった。多くの国では、高齢者が早期退職した分、雇用全体が減らされ、社会保障給付が増えただけで終わってしまった。

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子供の頃、小川のせせらぎをあく事なく眺めていたことがあった。川の流れは尽きることなく続き、見ている自分を彼の地連れて行ってくれそうな気がした。ヨーロッパの古い映画などに度々登場する時間を持て余す老人。路端に椅子を持ち出し目の前を行き交う人並みを俯瞰している老人に相通ずるものを感じる。2013年から公的年金の支給年齢が61歳からとなる。それに合わせ企業に国は定年の延長等を求めているが、その中の議論の一つに高齢者の雇用の延長に伴い若者の雇用が阻害されるとの議論がある。

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今日は、地区の『夏まつり』。空は曇天で、いつ雨が降ってもおかしくない様子。子供神輿が地区を練り歩く。最近は担ぎ手が少なく担当者を決めるのに時間がかかる。神輿が神社に戻れば、夜店、焼き鳥、ゲームの担当者が準備に入る。
午後３時、境内に父母が運営する「店」がオープン。町内の子供らが小遣いを大事そうに持って三々五々集まって来る。特に珍しい商品があるわけではないが、子供らの商品を選ぶ目は真剣だ。
夜店の側では、カラオケ、民謡踊りが始まり最後は、ビンゴゲームがあって午後９時に終了となる。

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そうまでして何故③に拘るのかの問いに関してある識者は「国家財政が赤字の中、なぜ原発に膨大な税金(毎年5000億円もの補助金)を出し続けているのだろうか？ズバリ、「核武装のため」である。つまり日本政府は原爆を持とうとしているのだ」という。現に「今回の消費税増税審議の隙間を塗って原子力基本法を改定して核兵器を持てるようにしたのも、原発が止まる事を想定したものだ。青森の再処理工場から大量の放射性物質が出ているが、絶対に止めない。再処理工場こそが核武装の施設だからである。」という。一方の迷惑施設を受け入れる電力会社については「電力会社も社会の反撃は受けるし、事故の危険性はあるし、東電ですらつぶれる危険があるのだから原発などやりたくないのが普通である。でも毎年5000億円もの補助金をもらい、家庭用電力をアメリカの2倍に保ってくれる政府に貸しを作るためには経営のリスクは負うということだ」。

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政府が示した2030年時点の原発依存度を①0％②15％③20～25％とする三つの選択肢に関し、政府は全国11箇所で討論会を開催するとしている。この①から③を平たく言うと、①放射能の危険性に鑑みあくまでも脱原発を目指す。②原電の安全性と経済活動に必要な電力の確保のために最大限の安全性の確保に留意し原電を認める。③全世界では原子力の研究の火が消えたわけではなく、今、日本において原子力研究の火を消すことは、国家の損失であり原電の安全性に留意しつつも今までの確立した成果を基にさらなる研究開発に望みたい。といえそうです。
だが国民の声を待たずに野田総理は、アメリカのオバマ大統領に対し、非公式ではあるが原子力の研究開発を進めることを伝えているとのこと。

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

大家族を避け核家族を選択したこと、もしこの選択が国の誘導(需要拡大)で形成されたなら私達は、なんと多くの犠牲を払うことになったことを後年知ることになる。もちろん原因はそれだけとはいえないが多くの問題を引き起こしています。「新型うつ」もその一つといえる。心が成長しないまま社会に出て、几帳面さからちょつとした躓き心を病んでしまう病気。「新型うつ」は、心の成長を待つことにより治癒に向かうとの事ですが、心をどのよう育むかについては、わかりません。昨年ヒットした歌に「トイレの神様」があります。おばあちゃんを主にした歌詞であったように思います。子供にも自我がありそれなりの判断力は育っているものですが、母親から時間がないことを理由に一方的決め付けられることに辟易し不満は残ります。そばにお婆ちゃんが居て、母と子の緩衝帯となるような存在があれば、心が育まれるように思いますのですが上手くいかないものです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

お金は、お金を呼ぶ。相性がいいらしい。言い換えれば、お金のないものには、お金が寄り付かないといえそうだ。昨年の「ウォール街を占拠せよ」のデモ。少しづつ勢力を増しつつあるデモ参加者、治安当局も動き出した。長期化し、拡大するデモ活動に危機感を募らせる権力層が増えていることが分かる。　有名ロビー会社が「ウォール街を占拠せよ」反対策を急ぐ背景には、11月24日の感謝祭を境にホリデーシーズンに突入し、メディアが銀行幹部の高額ボーナスを報道し始めることで、ＯＷＳと茶会党に共通する「怒れるポピュリズム」が爆発しかねないという事情がある。そうした懸念には根拠がある。幹部報酬の調査会社、米エクイラーによれば、昨年、Ｓ＆Ｐ500指数の大企業の最高経営責任者（ＣＥＯ）のボーナスは、前年比で43.3％アップしており、中央値は215万ドル（約1億6600万円）に達した。10年にボーナスを受け取ったＣＥＯは、09年の73.6％から85.1％へと増えている。
つづく

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　辛味大根が食べたくて夏大根を蒔きましたが、葉をつけ暫らくすると何処からとも無く青虫が遣って来て若芽を食い荒らした。特製の薬剤を散布したが、懲りずそのまま居座り若葉を食い荒らすことに。困り果て、葉裏、葉表に葉を食む青虫を一匹づつ手で捕獲することにした。最初は徒労と思われたこの作業も、日が経つに従って虫の数も減り今では見かけなくなった。

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　家庭菜園を始めて二ヶ月が経過しました。収穫は、ナスの３個。かぼちゃも小さな実を付けてくれました。これから夏に向け夏野菜の収穫期を迎えることとなると思います。小さな菜園に、かぼちゃ、瓜、ナス、トマト、その後、夏大根、キュウリ、10月から11月に収穫期を迎えるビールのおつまみ大豆が加わりました。期待は膨らむばかり？？

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　消費税増税をしなくても社会保障費は、2017年まで毎年上がることは、規定路線だ。これにより社会保障の体制は、万全はと言えないまでも崩壊は当面防げたといえる。その様な中での消費税増税であったわけですが、消費税増税法案が衆議院を通過したことから、国土交通省は６月29日、整備新幹線の3区間の総事業費が3兆円着工を認可したとの報道に接し消費税増税の意義がなんなのか不明確になった。　一方の自民党も「国土強靭化法案」を今国会に提出している。10年間で総額200兆円をインフラ整備などに集中投資するという。？？　消費税増税で国民および企業に負担増を強いる以上、国も厳しい規律を自らに課すべきと考える。

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福島原発事故直後に、頻繁にマスコミに登場していた経済産業省原子力保安員○○氏の挙動を不審に思っていたが解せた。国会の「原子力事故調査委員会」は、規制する側とされる側の関係に焦点を当て、本来原子力安全規制の対象となるべき東電は、電気事業連合会を通じて規制当局に規制の先送りあるいは基準の軟化に向け強く圧力をかけてきたと指摘し、「規制当局は電力事業者の『とりこ』となっていた」と述べた。

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　明治の時代、多くの丈夫は国の存亡をかけ外国諸国に１日千秋の思い出学び、学びえたものを他のものに惜しみなく伝播したといわれている。そのような世であれば、中央集権国家も十分に機能したと考えるが、今は「権力と金」を集中させるのみで施策は、時間がかかり的外れのことが多い。大阪市長の「統治機構」を変えるは必要なことと思える。

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

平成23年11月に発表された国勢調査によれば、昨年、連邦政府のフードスタンプ（低所得者層向けの食料配給カード）を受給していた家庭は約1360万世帯に達し、前年比で16.2％増えている。全米45州で受給者が増加しており、ニューヨーク州では、10年の時点で、約10万件を記録。前年比約12％増となった。連邦政府の緊縮財政の影響で受給資格を得られない人も多く、地元の慈善団体は、年末にかけて、対応に四苦八苦だ。　9月に発表された10年の公式貧困率は15.1％であり、連邦政府が定める貧困ライン（4人家族で所得が2万2314ドル）以下の生活を送っていた人は約4620万人。1959年の統計開始以来、最多だが、新基準に照らせば、米国民3人に1人が、貧困か、貧困に近いことになる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

　アメリカの対外政策は、一つには、世界市場の覇権であり、資源の獲得である。強大な軍事力を背景に、相手国に親米政権の樹立を迫り、それとセットでアメリカ経済が動くというシステム。安い労働市場を目指し、資源獲得を求め世界中を駆け巡るグローバル経済の弊害が、今のアメリカを病んでいる。「人口5%で冨の60%を占める」アメリカの苦境。米ニューヨーク市警は、　数百人規模の警察官が公園内にあるデモ参加者のテントやシートなどを取り壊し、１４７人を逮捕。デモ参加者の中にはお互いを鎖でつなぐなどして抵抗する者もいたが、反格差社会デモ「ウォール街を占拠せよ」の参加者らを、活動拠点として利用していた公園から強制退去させた。
つづく

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　平成24年7月7日の午後９時のNHK総合テレビ「震災がれき2000万トン進まぬ処理」ゴミ処理に苦悩する現地からの報道であった。放射能汚染の心配があることからゴミ処理が進まない状況にある。だがゴミ処理に多額の補助金をつけても受け入れられない状況は理解できる。少なくても放射能の晩発生(被爆から５年以上)の影響調査結果を得てからの協力なら可能と考えるが、ゴミを受け入れることは、わが身だけでなくそれに続く子孫のことを考えると躊躇することは当然で、決して処理に協力しない地域自治体のエゴとは言えない。

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　消費増税関連法案が衆院を通過したこの時期に、国土交通省は北海道、北陸、九州・長崎ルートの整備新幹線の３区間について、着工にゴーサインを出した。計画が策定されてから、４０年近くたっている。４０年も経過すれば社会状況は当然に異なる。人口減少社会に入り、税収など地方財政の見通しは厳しい。長期化すれば地元負担は重くなるばかりではないか。　自治体へのしわ寄せは、他にも及ぶ。開業によってＪＲが経営を分離する並行在来線については、第三セクターが引き継ぐことになる。第三セクターによる経営運営は多くの自治体において地元負担金の多さに問題が多いと指摘されている。また、赤字運営となれば、鉄路を守り切れなくなる時がくることが考えられる。それでは「生活の足」が奪われ、周辺地域の衰退を招いてしまう。大きな負担やリスクを背負う半面、もたらされる利益については心もとないといえる。

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　肥満気味の私は、人生最後の時の棺担ぎの時を思うと、少し痩せなければと思案。側から「心配は要りませんよ亡くなる前には痩せますから」と配慮のない物言い。だが現実だ。。。。。
　国内では近年、口から食べられなくなった高齢者に、おなかに小さな穴を開け、管を通して胃に直接、栄養分や水を送る胃ろうが急速に普及。認知症で、終末期の寝たきりの患者でも、何年も生きられる例が増えた。一方でそのような延命が必ずしも本人のためになっていない、との声が出ていた。日本老年医学会は高齢者の終末期における胃ろうなどの人工的水分・栄養補給について、導入や中止、差し控えなどを判断する際の指針を決定した。　指針は医療・介護関係者向けに作成されたもので、人工栄養補給を導入する際は、「口からの摂取が可能かどうか十分検討する」などと指摘。さらに、胃ろうなどの処置で延命が期待できたとしても、本人の意向などにそぐわない場合、複数の医療関係者と本人・家族らが話し合った上で合意すれば差し控えが可能とした。また、人工栄養補給を開始した後でも、苦痛を長引かせるだけの状態になった場合などは、再度、話し合って合意すれば、栄養分の減量や中止もできるとした。同時に、　医療側に対しては、患者側が適切な選択ができるよう、情報提供することを求めている。

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最近は２０代からこんな声を聞く。「今の３０代を見てて、ああなりたくないと思っちゃう」。２０代の人は、間近に見る近未来の自分の姿を３０代に見る。そうなると３０代の責任は重い。だが現実は、家庭と仕事の狭間の中で格闘し疲弊していることが判る。　日本生産性本部が２０１０年、上場企業２２４３社を対象に実施した調査によると、最近３年間に心の病が「増加傾向」と答えた企業は４４．６％に上った。「心の病が最も多い世代」は、「３０代」が最多の５８．２％に。企業内で３０代にさまざまな負担やしわ寄せが及んでいる実態が浮かび上がる。

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爪の手入れに余念が無いあなたには、酷なことかもしれませんが、農作物は一時に収穫するものですから収穫物をいかに『飽き』せず消費するかは、多くの家人の悩み。一つの食材をいかに多様に食するかは食を預かるものの腕のみせどころ。その一つに漬物がある。

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

独立後のアメリカは、広大な国土を背景に、移住者に開墾を奨励し、開墾をしたものについては、所有が認められた。鉄道の敷設が行われ人々は、西部を目指し開拓を進めた。当時は、人々は広大な農地を得ることができたことで、他からの援助の必要性が少なく、今日の税の役割の重要な機能の一つである所得の再配分機能は、疎んじられた。今もアメリカの選挙に度に登場する「茶会党」なる存在もこのような背景があると考える。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

「自分の事しか考えなくていい社会」の崩壊

アメリカは歴史の浅い国である。比較するものとしては、欧州があるが、日本と比べても遥かに浅い。歴史の長短は、コミュニティを維持するための知恵の集積量の多寡に影響すると考えられる。歴史がある＝優れた国であるとは言えないが、人々の葛藤の中で、営々と現在に至るには、それなりに人間が生きるための「知恵」があるものと考える。アメリカは、日本の江戸時代の開府(1603年)後、しばらくして1775年にイギリスからの独立のための独立戦争を経て立国をはたし、江戸幕府の終焉である大政奉還(1867年)の少し前である1861年にアメリカ国内の内乱である南北戦争を経て現在に至る。(余談であるが、南北戦争の終結で必要がなくなった多量の武器がその後、坂本竜馬の海援隊を通じて倒幕に貢献したといわれる)歴史のある国から見れば、アメリカ国とは、表層的なものと写る。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

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　雨後は、植物だけでは無しに食物連鎖の一つである虫達も活動的にするらしい。この季節の植物の成長は目を見張るものがあるが、同時にそれを取り巻く虫たちも活発に動き出す。雨が止んだ直後に菜園に行くと「夏大根の若葉」に多くの虫が葉を食んでいる。。。
　専業農家の人にすれば、虫が出てきたとなれば、「一大事」ともなるが、家庭菜園人であることの気安さで思案する。家庭菜園を始めたことから生まれたネットワークを使い善後策を教授願う。効果の有無は判らないが、体にやさしい「特製」薬剤を散布する。果たしてその効果は。。。。

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　昨日は、久しぶりに梅雨らしい雨が降った。少し前の季節はずれの四号台風時には、菜園のナスの花を落とし、折角のトマトの小さな実をだめにしてしまった。トマトについては、三本あった主軸の二本を台風のために途中で折ってしまい、一瞬折れたところから切除を考えたが、そのまま添え木を増やし茎を安定させた。心配をしていたが、その後トマトの破損した茎を見ると、歪ながら治癒したようで、上部には黄色の花を付けている。また、同時期に植えたナスが収穫期が向かえ、初めて一つを収穫したが、一つでは料理にもならないと言われそうで、「ヌカヅケ」も考えたが『浅漬け』で頂くことにする。